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近年、一部の先進的な企業は「新しいデジタル技術を活用した変革」を目指し、DXコンサルティング会社にDXの推進、DX戦略の立案などを依頼し、DXを推進しています。
しかし、DX推進に踏み出せている企業は少なく、その背景には
「DX推進に向けて、どのように取り組めばいいかわからない」
「DXコンサルティング会社に依頼してどんなメリットがあるのかわからない」
といったお悩みがあるかと思います。
本記事では、DXコンサルティングの概要やDXコンサルティングを導入するメリットとデメリット、DXコンサルティングを導入する際の注意点やおすすめのコンサル会社を10種類ご紹介します。
DXコンサルティングでお困りの方は、ぜひ最後までご覧ください。
DXとはデジタルトランスフォーメーションの略語で、「企業が最先端のデジタル技術を活用し、業務、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、自社の競争力を高め、競争上の優位性を確立すること」を指します。
上記のようなDX推進を自社以外の専門的な企業がサポートする事を「DXコンサルティング」といいます。
DXコンサルティングは企業が持つ課題や悩みを明確にして、デジタル技術を活用した合理的な解決策を提案してくれるため、「新しいデジタル技術を活用した変革」が実現しやすくなるのです。
また、企業のDX推進の一環としてDX人材の育成や企業内のデータを無駄なく活用できるため、時代の流れに適した、競争力の高い企業としての地位を確立できる点も大きな魅力です。
ここからは、DXコンサルティングを導入する際のメリットとデメリットについて解説していきます。
「DXコンサルティングを活用したいけど、どんな効果が得られるのかわからない」とお悩みの方は、ぜひ参考にしてください。
DXコンサルティングのメリットは、以下の3つです。
スムーズなDX推進ができる。
最先端技術を自社に導入できる。
第三者の視点から企業変革の判断ができる。
コンサルティング会社にはDX推進を行ってきた実績があるため、豊富なノウハウが蓄積されています。
そのため、自社が抱えている課題さえ明らかになればスムーズなDX推進が実現可能です。
また、コンサルティング会社に所属する最先端のITスキルや技術を持つ人材が解決策を提案してくれるため、自社では思いつかないような合理的な企業変革の判断ができます。
企業にとっては第三者であるコンサルタントだからこそ、社内のしがらみに影響されずに客観的事実からDX実現のための推進力を高められるのです。
DXコンサルティングのデメリットは、以下の3つです。
コストがかかる。
自社の経営戦略を理解してもらうための準備が必要。
自社にノウハウが蓄積されづらい環境ができる可能性がある。
コンサルティング会社に自社の課題解決の相談をして、検討してもらうため、金額的なコストは必ず発生します。
また、コンサルタントに自社の課題やビジネスモデル、経営理念などを説明し、そもそも何故この事業を行っていて何が障壁となっているのか、どうなりたいのかを説明するために準備が必要となるため、時間的なコストも発生します。
コンサルティング会社の選定時には、上記のような金額的・時間的コストをどのくらい捻出できるのかをよく検討してから契約することが重要です。
コンサルティング依頼後は、コンサルタントにDX推進をまかせっきりにしてしまうと、自社内でわからないことがあった場合「コンサルタントに聞く・相談する」という手段しか取れません。
そのため、自社にノウハウが蓄積されず、本来の目的である「新しいデジタル技術を活用した変革」が達成できない可能性があるため、コンサルタントに提案された事項は自社内で共有し、キーパーソンとなる社員が自分ごととして責任をもって把握する必要があります。
DXコンサルティングを活用するとスムーズなDX推進ができますが、一方で活用時の注意点もあります。
ここからは、DXコンサルティングを導入する際の注意点を3つご紹介します。
何故コンサルティング会社を活用するのか、何を依頼したいのか、結果としてどうなりたいかまでを言語化できる状態でなければ、コンサルティング会社に依頼する際に何をどうしてよいのかわからない、もしくは意図しない解決策を提案されてしまう可能性があります。
そのため、コンサルティング会社に依頼する前に、自社が抱える課題や問題点はなんなのか、自社をどのように変革したいのかなどをある程度明確にしておきましょう。
DX推進のやり方は多種多様でさまざまな方法がありますが、どんな方法・領域が得意なのかはコンサルティング会社によって異なります。
コンサルティングを依頼する目的・ゴールを決めた後は、そのゴールに向かえるノウハウや専門知識を持っていたり、コンサルティングプランを設定している会社を選定しましょう。
例えば、ゴールに向かって戦略を練りたい場合には戦略策定に実績の多いコンサルティング会社、中長期的な人材確保から戦略実行までを依頼したい場合には総合コンサルティング会社、マーケティングを強化して自社の変革をしたい場合にはマーケティング専門のコンサルティング会社といったように、それぞれの強みや専門性をあらかじめ理解しておくとスムーズに選定ができます。
先述した通り、コンサルティング会社に依頼後にコンサルタントにまかせっきりになってしまうと自社でノウハウが蓄積されず、「新しいデジタル技術を活用した変革」は達成できません。
DX推進は自社で取り組むという意識を持ち、コンサルタントからの提案を社内で共有できたり、社員が活発に意見を出したりと、DX推進に取り組む体制づくりにも注力し、コンサルタントにまかせっきりにならないような仕組みをつくることも重要です。
DX推進への取り組みは自社が主導し、コンサルタントはサポートを行うといった考え方で進めていくことをおすすめします。
ここからは、DXコンサルティングにおすすめのコンサル会社を10選を成功事例とともにご紹介していきます。
「結局どんなコンサルティング会社に依頼すればよいのかわからない」と不安を感じている方は、ぜひ参考にしてください。
「マッキンゼー・アンド・カンパニージャパン」は、「設立から50年以上」「日本のトップ30社の8割をサポート」「あらゆる業種を対象に、過去5年間で1,000プロジェクトを実施」といった豊富な実績があるコンサルティング会社です。
自動車・半導体・科学・電力・金融・石油・インフラなど、幅広い企業の経営課題に対して提案や支援をしているため、どんな企業でも安心して依頼ができます。
導入事例の一つとして、国際ヨットレース「アメリカズカップ」では、ニュージーランドのチーム「エミレーツ・チーム・ニュージーランド(ETNZ)」が持つ課題であったヨットの設計の最適化を行いました。
クラウド上でシミュレーションを実行するためのインフラ環境を開発し、AIによる大規模な深層強化学習を実現し、設計インタラクションのサイクルは10倍もスピードアップし、結果的に「エミレーツ・チーム・ニュージーランド(ETNZ)」は優勝を果たしました。
参考:「マッキンゼー・アンド・カンパニージャパン」公式ホームページ
「株式会社オロ」は最先端のテクノロジーを用いて企業の課題解決を検討できるコンサルティング会社です。
「より多くの幸せ・喜びを提供し、世界に通ずる一流企業」を目標として掲げており、クラウドソリューション事業とマーケティングコミュニケーション事業の双方から課題を解決に導き、業務の効率化と生産性を向上するサポートをしています。
例えば、日産自動車株式会社の導入事例では、商圏エリア特性に合わせたデジタルマーケティングを活性化することに重点を置き、広告配信結果データの可視化を行い、より効率的なデジタルメディアへの費用投下、より効果的な広告クリエイティブやWEBページの制作を行いながら適切なマーケティングプランを提案し、策定ができるようになりました。
「株式会社日立コンサルティング」は、日立グループのコンサルティングファームで企業、産業、国境といった従来の枠組みや既成概念を取り払って柔軟な提案ができるコンサルティング会社です。
日立グループの経営改革の支援によって得た経験や知識、日立の社会インフラ領域における実績、ITの総合力が備わっている点が最大の強みです。
A銀行の導入事例では、A銀行が思いつかなかった新たな戦略を検討し、環境の変化に合わせた最適な解決策を提案しました。
A銀行の目標は、顧客が気軽に立ち寄ることができる銀行店舗の展開でしたが、近年の人口減少・高齢化・都市集中化といった環境変化により、店舗戦略、さらには銀行全体のチャネル戦略見直しを迫られ、どのように戦略を練り直すかの検討を株式会社日立コンサルティングに依頼しました。
結果として、戦略を実行していくための具体的な施策に基づく「チャネル戦略実行計画書」の作成やプロジェクト関係者から多様な意見を引き出し、既存の仕組みにとらわれない顧客が本当に必要とする新しいサービスを提供するためのチャネル戦略の立案などを行い、事業拡大に貢献しました。
「株式会社モンスターラボ」は時代の流れに適したビジネスモデルの構築や経営戦略の支援サービスを強みとしているコンサルティング会社です。
利用しているIT技術は最先端で幅広く、ビジネスの設計・企画、UX/UIデザイン、ブランディング、システム開発、アプリ開発、グロースハックといったあらゆる面からクライアントのDX推進をサポートします。
導入事例の一つとして、アサヒグループ食品株式会社が展開している、ベビーフード・粉ミルク・ベビー用品の老舗ブランドの和光堂はプレママやママ、パパが知りたいときに必要な情報を提供する方法としてアプリを開発することになりましたが、ノウハウがありませんでした。
そんな中で時代の流れに適した考え方で最新の技術を提供する「株式会社モンスターラボ」を見つけ、アプリ開発を依頼しました。
その結果、ビジネス設計、アプリ開発、運用までの各工程を一気通貫で支援し、離乳食レシピや商品検索、栄養士とのオンライン相談などさまざまな機能を持つ育児支援アプリ「わこちゃんアプリ」が開発され、9ヶ月でダウンロードは3万回を突破し、顧客ロイヤルティの向上につながりました。
参考:「株式会社モンスターラボホールディングス」公式ホームページ
「アクセンチュア株式会社」は専門性の高いデジタルソリューションを用いて企業の再創造が実現できるコンサルティング会社です。
顧客に寄り添った対応で、課題の理解や人材育成を行いながら価値を創造します。
アジアでトップのスキンビューティーカンパニーである株式会社資生堂では、顧客一人ひとりのニーズが流動的に変化し続けるなかで長期愛用者を増やし、深い関係を築き、維持することが課題となっていました。
そこで アクセンチュア株式会社と戦略的パートナーシップを締結し、AI やデータ分析、自動化、サービスデザイン、デジタルマーケティングなどのデジタル領域の知見を活かしてDXを推進し、新たなマーケティングモデルの基盤構築が整いました。
人材育成の面では、アクセンチュア株式会社が人材育成プログラムを提供し、約250 名もの従業員がスキルを向上させています。
「ユナイテッド株式会社」はスマートフォンアドテク事業やスマートフォンアプリ事業を主力事業としてきた実績があり、「アプリ・システム開発を依頼したい」「DX人材不足を解決したい」と考えている方に最適なコンサルティング会社です。
アプリケーション開発専門会社「株式会社ブリューアス」の運営や、関連会社「キラメックス株式会社」による法人向けの研修プログラムの運営を行っており、企業が求めるDX化ニーズのあらゆる側面をカバーしています。
また、ほかにも人材マッチング事業、投資事業をコア事業としており、コア事業間での連携を強化し、シナジーを創出することで、独自性のある強みの構築を図り、ユナイテッド株式会社独自のサポートが実現可能です。
企業理念として「意志の力を最大化し、社会の善進を加速する」の実現を目指しているため、企業にとって「良い」変革を目指すのはもちろんのこと、より持続的で、社会全体の幸福を増やしていくことを目指す「善い」変革を進められ、影響力のあるDXが期待できます。
「デロイト トーマツ コンサルティング合同会社」はクライアントの持続的な成長を支援するコンサルティングサービスの提供や、社会課題の解決と新産業創造でクライアントと社会全体を支援するコンサルティング会社です。
デロイトおよびデロイト トーマツ グループで有する監査・保証業務、リスクアドバイザリー、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、税務・法務の総合力と国際力を活かし、幅広い知見から合理的な提案をします。
外資系生命保険会社の導入事例として、新契約部門におけるデジタル化推進や、オペレーション改革の支援をした際には、BPRの視点も交えながら計画から実行まで一気通貫でサポートし、新契約申込手続の電子化、引受査定自動化・高度化およびデータ利活用を実現しました。
また、紙ベースの告知書を電子化し、ドリルダウン式の告知スタイルに変更した際に告知項目自体も見直す流れとなり、告知項目を簡素化・平明化したうえで査定自動化の仕組みを導入でき、業務の効率化に大いに貢献をしました。
参考:「デロイト トーマツ コンサルティング合同会社」公式ホームページ
「株式会社クニエ」は欧米型コンサルティング手法をノウハウとして蓄積しており、日本型の経営知識との融合で独自のコンサルティングスタイルを確立しているコンサルティング会社です。
株式会社クニエに所属しているコンサルタントの多くは事業会社出身となっており、外資系コンサルティングファームの経験を積んだ高品質で改革力の高い提案力が最大の強みです。
近鉄百貨店での導入事例として、観光地化しているあべのハルカスでのインバウンド需要拡大への対応を目指し、ITを活用した経営情報、営業情報の効率的な可視化を行いました。
具体的には基幹系システムを拡張し、Workflow・機械学習・IoT・AIなどを組み合わせることで、次世代基幹システムを開発し、課題を明確にしたうえで適切なアプローチを行いました。
結果として、数億レコードの売上データを用いた分析が数時間から約1秒で算出・可視化できるようになり、日時ブリーフィングの準備がひとつの課あたりで、30分であったのが5分に、ブリーフィング自体が15分から10分になり、全体的な業務の効率化に貢献しました。
「株式会社エル・ティー・エス」は、「人の可能性を信じ、自由で活き活きとした人間社会を実現する」を企業理念として掲げ、世界を拡げるプロフェッショナルカンパニーを目指すコンサルティング会社です。
国内に4つの拠点、海外に1つの拠点を構え、商社・小売・エネルギー・製造・運輸・自動車・医療など幅広い業種の企業のDXを推進している実績があり、それらのノウハウに裏付けられた提案は確実な成果を生み出します。
太陽石油株式会社の導入事例として、約20年利用されているスクラッチ開発の基幹システムをはじめとしたレガシーシステム全体の刷新を検討する際に、システム維持管理業務が属人化・ブラックボックス化していたため方向性を決定できず難航していました。
さらに、運用維持によるシステム部員の人的負荷が大きく、DX推進に向けたデータ活用基盤構築の準備や取り組みにも着手できない状況にあったため、株式会社エル・ティー・エスに協力を依頼しました。
株式会社エル・ティー・エスの提供サービスとして、社内体制構築などシステム導入の進め方の知見を提供や、主要部署にヒアリングを行い業務一覧表や業務概観図にて可視化、最適なベンダー/パッケージ選定評価の提言を実施し、スムーズなシステム全体の刷新を遂行しました。
「株式会社クレアスバリュー」は飛躍的な進化を遂げるテクノロジーのトレンドを取り込んだ最適な解決策の提案と、IT人材やスキル不足といった問題を解決できるコンサルティング会社です。
DX戦略のロードマップ作成からツールの導入まで、総合的な問題解決のためにコンサルタントと協力し、自社を次世代の会社へ成長させたいと考えている方におすすめです。
宅配水業界で国内シェアナンバー1の会社である株式会社プレミアムウォーターホールディングスの導入事例では、人の手を介する作業を減らしてミスの発生を防ぎたいという課題に対して、RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)を提案し、従業員が手作業で行っていた定例作業を自動化することでDXを推進しました。
その結果、「月間1,130時間の業務時間の削減」に成功し、業務の効率化と生産性の向上に貢献し、スムーズな業務プロセスの構築を実現しました。
ここまでさまざまなDXコンサルティング会社をご紹介してきましたが、以下のお悩みをお持ちの方はNottaを活用したDX推進をおすすめします。
議事録作成にかかる時間やミスを減らしたい
セキュリティ体制が万全のツールを利用して、生産性を向上させたい
知的財産を効率よく自社に蓄積させて、従業員の成長につなげたい
Nottaは会議の予約から録音、最新のAIによる高精度な自動文字起こし、要約抽出、分析まで一元実行ができるため、議事録作成にかかるコストを大幅に減らし、会話内容をすべて保存して資料として保管可能です。
また、セキュリティ体制も万全で、「技術的な対策」としてデータバックアップや災害復旧、データの暗号化、厳格な監視システムなどの対策が施され、「運営対策」としてシステムおよびユーザーのアクティビティ、機密データのアクセスと操作を監視および記録するセキュリティ監査メカニズムを確立し、各バージョンリリース時には事前に厳重なテストと検証を行い、徹底して信頼性と安定性を確保しています。
Nottaは法人向けプランが2種類あり、同じワークスペースで文字起こししたい小規模法人向けの「ビジネスプラン」と、自社のニーズに沿ってカスタマイズしたい企業向けの「エンタープライズプラン」があります。
それぞれのプランの違いについては以下の表でご確認ください。
ビジネスプラン | エンタープライズプラン | |
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利用料金 | 2,508円 / 月から | 要相談 |
文字起こし時間 | 2400分~/ 月 | 要相談 |
リアルタイム文字起こし | ○ | ○ |
音声・動画ファイルのインポート | ○ | ○ |
URLからのインポート | ○ | ○ |
画面収録機能 | ○ | ○ |
話者識別機能 | ○ | ○ |
Web会議の文字起こし(Notta Bot) | ○ | ○ |
Chrome拡張機能 | ○ | ○ |
文字起こしデータのダウンロード | ○ | ○ |
単語登録機能 | 1,000単語まで | 無制限 |
AI要約機能 | ○ | ○ |
メンバー追加可能人数 | 最大50名まで | 51名以上追加可能 |
メンバー管理機能 | ○ | ○ |
Salesforce連携機能 | ○ | ○ |
お支払い方法 | Apple ID決済 Google Play決済 請求書払い(銀行振込) | 要相談 |
サポート優先対応 | × | ○ |
Nottaは日本語に特化した国内最先端AI音声文字起こしツールです。
本記事では、DXコンサルティングの概要やDXコンサルティングを導入するメリットとデメリット、DXコンサルティングを導入する際の注意点やおすすめのコンサル会社を10種類ご紹介しました。
業務の遂行でお悩みの方は、何故悩んでいるのか、どうなりたいのかなどをよく検討したうえで、公式ホームページや導入実績をよく確認し、自社に適したコンサルティング会社に相談してみましょう。
また、コンサルティング依頼後はコンサルタントにまかせっきりではなく、自社が主体で動きながらサポートしてもらうような考え方でDXを推進することが理想となります。
本記事が、より良い企業への発展やさらなる業務効率化・生産性向上にお役立ていただければ幸いです。